探偵が浮気調査に失敗することは実際にありえます。
注意したいのは探偵側の問題で失敗することがあるだけでなく、依頼者側の問題で失敗することもありえるということです。
うっかりと漏らしてしまった情報が調査失敗の原因となることもあるため、依頼者側である場合は情報の取り扱いに注意する必要があるのです。
探偵側が原因のことも依頼者側に原因があることもある
探偵が浮気調査を失敗する場合は、尾行をしていることを気付かれるなど探偵側に原因がある場合があります。
探偵は尾行などの技術を持っていますが、警戒心の強い相手の場合は尾行に気付いて逃げられてしまう場合があるのです。
人混みの中で見失ってしまうなど、ヒューマンエラーも発生する可能性があります。
一方で、依頼者側が漏らした情報できっかけで調査がうまくいかなくなる場合もあります。
探偵を雇ったことがわかれば相手が警戒するだけでなく、しばらく浮気相手と会わないようにするなど警戒を初めてしまうからです。
それぞれの原因などを知った上で予防することも大切なのです。
探偵起因の調査失敗を防ぐなら信頼できる探偵事務所を探す
浮気調査は探偵事務所にとって一般的な仕事の一つです。
しかし、探偵事務所によって探偵の質が異なるのもポイントで、調査能力が高い事務所も調査能力が低い事務所も存在します。
事前に探偵事務所の口コミなどを調べて任せられる探偵なのかチェックをすることや、実績があるかは確認しておいた方が良いのです。
新米の探偵の場合は費用が安いかわりに調査能力に疑問符がついてしまう場合もあります。
実際に依頼するときに信用できる人物なのか見極めることも大切で、任せられないと思ったら他の事務所を選ぶなど依頼者側でリスクを管理しなければならない部分もあるのです。
依頼者側が起因で失敗することもありえる
依頼者が起因で調査が失敗することもありえます。
人間はミスをするもののため、何かしらの言葉から疑われている側が浮気調査を依頼されていることを察する場合があるからです。
隠し事ができない性格の依頼者の場合、何気ない一言や不自然さからバレてしまうこともあります。
関係性によってはスマホの履歴から探偵に依頼をしたことを見破るなど、セキュリティ面の問題から失敗する場合もあります。
探偵に依頼をする場合は最低限自分で持つ情報を管理すること、してはいけないことを考えなければならないのです。
探偵に依頼するときに諸注意事項として話しをしてもらえるのは一般的ですが、依頼者側も秘密を守る必要があります。
費用の関係で調査が失敗することもありえる
探偵側に問題があるわけではなく、費用の関係で調査が失敗することもありえます。
これは調査に時間をかけるほど費用がかかってしまうためで、結果が出る前に断念しなければならないケースも出てくるからです。
もちろん、探偵側も時間内に結果を出すための工夫をしますが、決定的な証拠がつかめるとは限りません。
時間が足りずに結果が出せないこともありえるのです。
浮気調査は短期で終了することもあれば、内容によって長期化する場合もあります。
相手が出張先で浮気をしている場合などは、探偵の出張のための交通費を支払えるかも重要になります。
車などの乗り物で尾行できるかどうかなど経費も影響する部分もあります。
予算でどれだけ調査できるのか、その結果に納得できるかも考えた方が良いのです。
失敗した場合は返金が行われるのか?
浮気調査が失敗する可能性があるとなると、返金が行われるか気になる人も多いはずです。
返金が行われるかは探偵事務所によって異なるほか、失敗の理由でも変動します。
成果報酬型の契約かどうかなども影響するため、契約時の確認もしておきたい部分になります。
成功報酬型の場合はゼロ円になることも
探偵事務所の中でも完全成功報酬型の場合、成果が出なければ報酬はゼロになります。
ただし、契約内容によって経費などの請求は発生する場合があるため、契約時の確認が重要な部分になります。
完全成功報酬型の場合は諸経費も含めてゼロ円になることもありますが、成功した場合は割高な料金になることがあるため注意が必要です。
探偵起因の場合は一部返金されることが多い
調査対象者に気付かれてしまったなど、探偵起因で失敗した場合は一部経費を除いて返金されるケースが多くなります。
調査途中に気付かれて調査が続けられなくなった場合、調査に使った分だけの費用を差し引き、返金が行われる場合も多くなります。
最初の契約で細かい返金制度まで触れられていることが多いため、契約時に不当な内容が含まれていないかチェックすることも大切です。
ただし、探偵社が致命的なミスを犯した場合などは全額返金対応となることもありえます。
依頼者起因の場合も一部の返金がされるケーすがある
依頼者が探偵を雇ったことをばらしてしまうなど、依頼者起因で失敗した場合も返金はされない場合があります。
ただし、調査をしていない分の料金が返金されるケースもあるため、やはり契約内容のチェックが必要になります。